北海道スポーツ協会

沿革

年度 事項
昭和7年(1932) 北海道体育会創立
創立時加盟団体(競技団体10・地方団体2):計12
昭和18年(1943) 「大日本体育会北海道支部」に改組
昭和20年(1945) 「北海道スポーツ連盟」に改組
昭和21年(1946) 「北海道体育会」に改組
昭和24年(1949) 「北海道体育協会」に改組
昭和25年(1950) 北海道体育協会バッヂ制定
昭和37年(1962) 創立30周年記念式典挙行
昭和40年(1965) 北海道スポーツ少年団本部構成
昭和42年(1967) 「財団法人北海道体育協会」に改組
昭和43年(1968) 「北海道体育協会史」発行
昭和45年(1970) 「道体協ニュース」創刊
昭和47年(1972) 北海道・ソ連極東地区親善スポーツ交流開始
昭和48年(1973) 道体協事務局移転(道教委保健体育課から道庁第2分庁舎へ)
北海道・カナダアルバータ州親善スポーツ交流開始
昭和54年(1979) 道体協事務局移転(道庁西門仮庁舎)
日独スポーツ少年団同時交流開始
昭和55年(1980) 道体協事務局移転(北海道立中島体育センター)
昭和57年(1982) 創立50周年記念式典挙行・50年史発行
昭和59年(1984) 国体事務局設置
昭和62年(1987) 北海道・中国黒竜江省親善スポーツ交流開始
平成元年(1989) はまなす国体(完全国体)開催  天皇杯総合1位
平成2年(1990) 道体協事務局組織機構改革
平成4年(1992) 創立60周年記念式典挙行・60年史発行
平成5年(1993) 加盟団体(競技団体50・地方団体210):計260
平成6年(1994) 加盟団体(競技団体51・地方団体210):計261
平成7年(1995) 北海道スポーツ少年団30年史発行
加盟団体(競技団体52・地方団体210):計262
平成8年(1996) 加盟団体(競技団体53・地方団体210):計263
平成11年(1999) 道体協事務局移転(北海道立総合体育センター)
加盟団体(競技団体54・地方団体210):計264
平成13年(2001) 加盟団体(競技団体54・地方団体209):計263
平成14年(2002) 創立70周年記念式典挙行・70年史発行
加盟団体(競技団体55・地方団体209):計264
平成16年(2004) 道体協事務局組織の機構改革
平成17年(2005) 道体協寄付行為全部変更認可
加盟団体(競技団体55・地方団体206):計261
平成18年(2006) 北海道立総合体育センターの指定管理者として運営
全国スポーツ少年団軟式野球交流大会北海道大会開催(固定開催)
北海道・ロシア極東地区親善スポーツ交流中止
(財)給仕教育資産解散にともなう残余財産(1億円)の寄付を受ける
平成の大合併による市町村体協の合併が進む(競技団体56、地方団体185):計241
平成19年(2007) 加盟団体(競技団体56、地方団体182):計238
平成20年(2008) 12月1日公益法人制度改革に関わる3法が施行し、本会は1月の理事会で公益財団法人を目指すことを決定
国民体育大会北海道選手団ユニフォームの変更
加盟団体に学校体育団体が加わる(競技団体58、地方団体181、学校体育団体2):計241
平成21年(2009) 道体協定款(旧寄付行為)一部変更認可
6月の定例評議員会で新法に基づく機関を設置し、役員体制を大幅に変更(理事25名以内・監事3名以内・評議員50名以内)
加盟団体(競技団体58、地方団体180、学校体育団体2):計240
平成22年(2010) 北海道立総合体育センター指定管理者として2期目の受託
平成24年(2012) 「公益財団法人北海道体育協会」に改組
創立80周年記念式典挙行・80年史発行
加盟団体(競技団体58、地方団体179、学校体育団体2):計239
平成25年(2013) 加盟団体(競技団体58、地方団体176、学校体育団体2):計236
平成26年(2014) 北海道立総合体育センター指定管理者として3期目の受託
道体協定款一部変更認可
平成27年(2015) 加盟団体(競技団体59、地方団体176、学校体育団体2):計237
平成28年(2016) 加盟団体(競技団体59、地方団体175、学校体育団体2):計236
平成29年(2017) 道体協定款一部変更および北海道スポーツ少年団設置規程変更認可
平成30年(2018) 北海道立総合体育センター指定管理者として4期目の受託
令和元年(2019) 道体協定款一部変更認可
「公益財団法人北海道スポーツ協会」に改組(平成31年4月1日)
加盟団体(競技団体60、地方団体175、学校体育団体2):計237
令和4年(2022) 北海道立総合体育センター指定管理者として5期目の受託

加盟団体の推移

年度 新規加盟団体 加盟団体数の推移
競技団体 地方団体 学校体育団体 競技団体 地方団体 学校体育団体 小計
昭和7年(1932) 10 2 - 10 2 - 12
昭和8年(1933) 1 1 - 11 3 - 14
昭和14年(1939) 2 - - 13 3 - 16
昭和16年(1941) 1 - - 14 3 - 17
昭和21年(1946) 1 1 - 15 4 - 19
昭和22年(1947) 2 1 - 17 5 - 22
昭和23年(1948) 1 1 - 18 6 - 24
昭和24年(1949) 3 1 - 21 7 - 28
昭和25年(1950) 3 1 - 24 8 - 32
昭和27年(1952) - 2 - 24 10 - 34
昭和28年(1953) 8 2 - 32 12 - 44
昭和36年(1961) 1 2 - 33 14 - 47
昭和37年(1962) 1 2 - 34 16 - 50
昭和40年(1965) 2 - - 36 16 - 52
昭和41年(1966) - 1 - 36 17 - 53
昭和42年(1967) - 2 - 36 19 - 55
昭和44年(1969) - 1 - 36 20 - 56
昭和45年(1970) - 35 - 36 55 - 91
昭和46年(1971) - 62 - 36 117 - 153
昭和47年(1972) 1 34 - 37 151 - 188
昭和48年(1973) 1 14 - 38 165 - 203
昭和49年(1974) - 4 - 38 169 - 207
昭和50年(1975) - 4 - 38 173 - 211
昭和51年(1976) - 4 - 38 177 - 215
昭和52年(1977) 1 15 - 39 192 - 231
昭和54年(1979) 1 - - 40 192 - 232
昭和55年(1980) - 4 - 40 196 - 236
昭和56年(1981) - 7 - 40 203 - 243
昭和57年(1982) - 3 - 40 206 - 246
昭和58年(1983) 1 3 - 41 209 - 250
昭和59年(1984) - 1 - 41 210 - 251
昭和61年(1986) 3 - - 44 210 - 254
昭和62年(1987) 1 - - 45 210 - 255
平成3年(1991) 2 - - 47 210 - 257
平成5年(1993) 3 - - 50 210 - 260
平成6年(1994) 1 - - 51 210 - 261
平成7年(1995) 1 - - 52 210 - 262
平成8年(1996) 1 - - 53 210 - 263
平成11年(1999) 1 - - 54 210 - 264
平成13年(2001) - - - 54 209 - 263
平成14年(2002) 1 - - 55 209 - 264
平成17年(2005) - - - 55 206 - 261
平成18年(2006) 1 - - 56 185 - 241
平成19年(2007) - - - 56 182 - 238
平成20年(2008) 2 - 2 58 181 2 241
平成21年(2009) - - - 58 180 2 240
平成24年(2012) - - - 58 179 2 239
平成25年(2013) - - - 58 176 2 236
平成27年(2015) 1 - - 59 176 2 237
平成28年(2016) - - - 59 175 2 236
令和元年(2019) 1 - - 60 175 2 237

平成18年からの加盟地方体育団体の減については、市町村合併による減である。